転職ノウハウ

仕事と転職活動の両立について

目次
  • 1.転職活動、仕事と両立すべき?

  • 2.仕事を続けながら転職活動をするとどうなる?

  • 3.仕事を辞めてから転職活動をするとどうなる?

  • 4.自分にはどちらが合っているか?

  • 1.転職活動、仕事と両立すべき?

  • 転職活動をするにあたり、働きながらするべきか、辞めてからするべきか、多くの方が迷われているかと思います。どちらにもメリットやデメリットがあり、一概にどちらが正しいとは言えません。個々人の状況によっての判断となりますので、それぞれのメリットやデメリットを認識したうえで、ご自身の状況に照らし合わせて選択されることをお勧めします。

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  • 2.仕事を続けながら転職活動をするとどうなる?

  • まずは仕事を続けながら転職活動することについて、以下の選考の流れを前提としてご説明します。

    「応募先の選定」「応募書類(履歴書や職務経歴書等)の作成」
    →「求人している企業・法律事務所に応募」
    →書類選考通過後「面接(数回)」
    →内定を獲得後「内定受諾」
    →「現職に退職交渉開始・現職の業務引継ぎ」「入社・入所に向けた準備」
    →無事、入社・入所!

    ここでポイントとなってくるのは、「面接(数回)」と「現職に退職交渉開始・現職の業務引継ぎ」です。

    ・面接について
    面接は、基本的に平日のビジネスアワーに行われるため、仕事を続けながら転職活動を行う人は、一時的に職場を抜け出したり、仕事を休んで面接に行ったりすることになります。そして面接に臨むにあたり、十分な面接対策をする必要があります。さらに複数の選考に進んでいる場合は同時進行で面接をいくつも受けることとなりますので、転職活動はより大変なものとなります。

    転職活動にプライオリティを置き、現職の業務が疎かになっては元も子もありませんので、いかに切り替え、いかに効率よく活動を行うかが最大のポイントです。

    ・退職交渉・業務引継ぎについて
    内定受諾後は、現職へ退職の旨を伝え業務引継ぎに入ります。一般的に、内定後1か月~2か月、長くても3か月で引継ぎを行い、次の職場へ入社・入所します。

    しかし、退職交渉時に強烈な引き留めにあい辞めさせてもらえないことや、業務引継ぎが数か月では終わらない、あるいは後任の採用がうまくいかず業務引継ぎ自体できないなど、トラブルが発生することがあり得ます。

    仮に入社・入所日が後ろ倒しになってしまったとしても、内定先に認められればいいのですが、急募で入社・入所期限が定められていたような場合は内定取り消しとなる可能性はゼロではありません。

    また、そもそも現職を辞められない場合は、内定承諾後の辞退となるため内定先へ迷惑をかけることになります。弁護士・法務業界は狭く、いつどこで内定を辞退した企業や法律事務所とのつながりが生まれるかわからないので、万が一、内定を辞退するような場合、内定先への説明をしっかり行い、転職活動で悪い印象を与えることを避ける必要があります。

    ■関連コラム
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  • 3.仕事を辞めてから転職活動をするとどうなる?

  • 次に仕事を辞めてから転職活動することについてご説明します。
    すでに仕事を辞めているので、すべての時間と労力を転職活動に使うことが可能です。時間をたっぷりかけて求人を選定でき、十分に面接対策を行え、いつでも面接日の設定ができます。集中して転職活動に注力することが可能なため、濃い転職活動ができます。

    一方で、仕事を辞めてから転職活動をする場合、リスクも伴います。ひとつは「経済的リスク」、もうひとつは「精神的リスク」です。

    ・経済的リスクについて
    仕事を辞めているので月々の収入がありません。面接に行く際の交通費や、遠方への面接の場合の宿泊費などは一般的には自己負担。もしもなかなか思うように転職活動がうまくいかず、望むところからの内定がもらえない場合は、収入のないまま長期間活動することとなり、経済的余裕がなくなるリスクがあります。

    ・精神的リスクについて
    仕事を辞めて集中的に転職活動をするからといって、すぐに望むところから内定がもらえるとは限りません。そしてなかなか内定が決まらず、前職とのブランクが長くなると、面接で「なぜ長期間仕事に就いていないのか」という質問を受けた場合に、面接官を納得させられる説明が必要となり、希望の企業や事務所から内定を得るハードルが高くなることがあります。そのような状況で、活動期間が長くなってくると、時には精神的な余裕がなくなり“どこでもいいから内定が欲しい”という思考に陥ってしまうこともあります。そうなると、当初は目的をもって転職活動をしていた人でも、復職することに目的がすり替わってしまうため、本来の転職活動の意味がなくなってしまいます。

  • 4.自分にはどちらが合っているか?

  • 以上のことを念頭に置き、ご自身の状況に合った選択をしてください。

    仕事を続けながらでも時間的・労力的に余裕がある方は、先に現職を辞める必要はありませんし、逆に、忙しすぎて転職活動自体できない方は仕事を続けながらの転職活動は難しいと判断せざるを得ないでしょう。

    その他、状況的には仕事を続けながらの転職活動が可能であったとしても、現職を続けることに対して精神的苦痛があるなど、何らかのストレスが転職活動に支障をきたす事情を抱えている方は、きっぱり仕事を辞めて気持ちを切り替え、転職活動に邁進されたほうがいいのかもしれません。

    重要なことは、ご自身の状況を見極め、無理なく転職活動を行うこと。そして転職活動の軸、更にはその先のキャリアビジョンを明確にし、それらを叶えるためには今どう動くべきかをしっかり検討すること。有意義な転職活動にすべく、まずは今の自分を見つめ直してみることから、始めましょう。

    以上のどちらのケースにおいても、「弁護士転職.jp」を運営するC&Rリーガル・エージェンシー社では、過去の豊富な弁護士転職事例をもとに、一人ひとりの弁護士に合った転職活動のサポートが可能です。転職についてのお悩みがありましたら、お気軽にご相談ください。

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