転職ノウハウ

役員面接のポイント!弁護士専門の転職エージェントが明かす面接対策

目次
  • 1. 役員面接で不合格になる理由

  • 2. 役員面接でお悩みの方は転職エージェントにご相談ください

  • 役員面接とは、企業の経営者や役員(企業の重役)による面接です。一般的には、最終面接が役員面接となることが多いですが、中小企業の場合は一次面接から役員が出てくることがあります。役員面接では、仕事への熱意や将来的なキャリアに関する質問が中心となりますが弁護士スキルについて確認されることもあります。現場面接と同様の姿勢で臨み、弁護士スキルについて説明できるようにしておきましょう。
    どんなに現場からの評価が高くても、役員面接での評価が悪ければ、採用には至りません。それでは、役員面接で評価が悪い人とは、どのような人なのでしょうか?今回は、弁護士業界に特化した専任の転職エージェントが、役員面接に落ちる理由を解説し、その対策についても紹介します。

  • 1. 役員面接で不合格になる理由

  • 役員面接で不合格になる理由には、下記の原因が考えられます。

  • 理由① 「ぜひ入社したい」という熱意が感じられない

  • 役員面接でまずチェックされるのは、「ぜひ入社したいという意欲があるか」という点です。経営者や役員は、日頃から会社を成長・発展させることを考えているため、社員にも仕事への熱意や積極性を求めます。このため、「ぜひ御社で活躍したい」という熱意が伝わらなければ、どんなに法務スキルの高い人であっても不採用となります。

    人事面接でも入社意欲はチェックされますが、人事採用担当者が「この人は長く会社で働いてくれるだろうか」という視点で評価をするのに対して、経営者や役員は「この人に高い給料を支払う価値はあるのか」というシビアな視点で評価をします。このため、人事面接のとき以上に強く熱意を伝えることが必要です。

    ポイントとしては、面接の随所で入社意欲を伝えるエピソードを盛り込むことです。あらかじめ会社案内や経営者のインタビュー記事などを熟読して、その内容に共感したことを面接の中で伝えましょう。

    人事面接や現場面接の際に面接官から聞いたエピソードを盛り込むことも、手段の一つです。「二次面接でお話をした〇〇さんから、御社では〇〇を大切にしているとお聞きし、経営理念に共感しました」というように伝えると、「ちゃんと会社のことを分かっているな」という印象を与えることができます。

  • 理由② 「この会社でなければダメである」という志望動機が伝わらない

  • 経営者や役員は、「この業界で働きたい」という抽象的なレベルではなく、「この会社で働きたい」という具体的な志望動機を求めています。このため、「この会社でなければならない」という強い志望動機が必要です。自分の言葉で説得的に説明できるように、練習しておきましょう。

    応募する企業の業界全体のニュースをチェックしておくことも、効果的な方法です。同業他社の情報を頭に入れておけば、「他社ではなく、どうして御社を選んだのか」という理由につなげることができます。

  • 理由③ 企業理念とキャリアビジョンが一致していない

  • 役員面接では、「この人を採用すると、5年後、10年後の会社にどのような貢献をしてくれるか」という長期的な視点で評価が行われます。このため、現時点での目先の志望動機ではなく、ご自身のキャリアプランに即した長期的な視点での志望動機が必要です。

    例えば、「5年後、10年後には〇〇という分野に挑戦したいと考えており、御社の〇〇という事業であれば、そのキャリアを達成することができる」というように、企業理念とキャリアビジョンを一致させて説明すると、説得力が増します。このような説明をすることによって、長期的にその企業で活躍したいという意欲もアピールできます。

  • 2. 役員面接でお悩みの方は転職エージェントにご相談ください

  • 今回は、役員面接で不合格になる理由と対策について解説しました。役員面接は、仕事への熱意や長期的なキャリアビジョンを確認する場です。ご自身のキャリアイメージをしっかりと確立しておかなければ、「熱意が感じられない」「うちの会社でなくても良いのだろう」と評価されてしまいます。しっかりと自分の言葉でキャリアプランと志望動機を説明できるように準備しておきましょう。

    どのような準備をすればよいのか分からないという方は、お気軽に転職エージェントにご相談ください。株式会社C&Rリーガル・エージェンシー社では、弁護士業界に特化した転職エージェントとして、数多くの企業法務の求人を取り扱っています。役員面接の対策についてもサポートを行っておりますので、役員面接での対策にお悩みの方は、どうぞお気軽にご相談ください。

  • 記事提供ライター

  • 元弁護士 ライター
    東京大学卒業後、2009年に司法試験に合格。弁護士として知的財産業務、企業取引などのビジネス関連の業務を扱う。現在は海外に在住し、法律関連の執筆や講演を行う。

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