【弁護士】転職成功談 第五弾 司法修習生の就職活動|弁護士や法務の転職・求人情報なら「弁護士転職.jp」

転職成功事例

【弁護士】転職成功談 第五弾 司法修習生の就職活動

  • 「弁護士転職.jp」を運営する株式会社C&Rリーガル・エージェンシー社(以下C&RLA社)では、法律分野で活躍されている方のキャリアを支援しています。当社では毎年多くの司法修習生のサポートを行っており、今回は希望に合った法律事務所へ入所された方からお話を聞くことができました。

  • プロフィール

  • 氏名:Eさん
    年齢:39歳
    性別:男性
    職業:弁護士(就職活動当時は司法修習生)
    就職活動期間:初回のキャリア面談から1週間で内定、就職先決定 
    就職先:民事系法律事務所

  • 就職で実現したかったこと

  • 大学のころから京都に住んでいたので、京都で弁護士活動をすることが実現したかったことです。
    もう1点、弁護士としての重点活動分野として、労働事件や破産事件、家事事件といった、困窮している個人の方を助ける事件に関わることも、実現したかったことです。

  • 就職活動中で苦労したこと

  • 京都の弁護士界は狭い世界なので、ひまわり求人やその他の一般的な求人サイトには求人情報がなかなか載らず、修習生同士の口コミや先輩弁護士とのつながりで面接が行われたり採用が決まったりします。
    そのようなつながりをあまり持っていなかった私は、5月ごろ以降には京都の事務所で採用活動が行われているのかどうかですらも分からなくなり、採用を考えておられる弁護士や事務所を見つけることが困難になりました。
    6月を手術・入院で棒に振ったこと、8月から和光での集合修習に入ったこともあり、京都に帰ってきた9月末からは大阪や滋賀にも目を向けましたが、なかなか内定にこぎつけることができませんでした。

  • C&RLA社の活用方法、利用して良かったこと

  • C&RLA社のエージェントの方から豊富な求人情報を聞くことができたので、求人を出している事務所がどういう人物を採用したいのかのイメージが分かりやすくなったことが良かったです。
    また、C&RLA社が私と事務所との間に入ってくれるので、スムーズに連絡がつき、面接までの期間が短くなったことも良かったです。
    さらに、事務所ごとのカラーや求める人物像を意識して、事務所ごとに面接のアドバイスを頂けたことも良かったです。

  • これから就職をする方へのアドバイス

  • まずは情報を集めることが最重要だと思います。
    売り手市場と言われてはいますが、それは東京や大阪といった大きなところで求人を出す事務所が増えているという意味で、全国どこでも採用が簡単に決まるという意味ではないと思います。
    小さなコミュニティであればあるほど、コミュニティの中の弁護士と密にコミュニケーションをとることがとても重要なんだと実感しています。
    また、修習生向けの就活、就職サイトだけではなく、いわゆる転職サイトであっても新人弁護士の採用を考えている事務所は見つかるので、就職エージェントを利用するとともに様々なメディアに目を通すことも、重要だと思います。
    あとは、自分のカラーや就職後に取り組んでみたい分野をしっかりと言えるようにしておくことも大事だと思います。

  • その他伝えたいこと

  • 周りの修習生がどんどんと就職先を決めていくなか、私は取り残されたような気持ちで一杯となり、このまま就職できなかったらどうしようと思っていました。
    そんな時に、ふと目に留まったC&RLA社のサイトに、どうぜダメだろうと思いつつ登録してみましたが、これがきっかけで就職することができました。
    感謝の思いでいっぱいです。ありがとうございました。
    これから弁護士として一人前になれるように頑張っていきたいです。

  • 担当エージェントのコメント

  • Eさんは、法学部卒業後、非正規雇用で働きつつ、旧司法試験から挑戦され、法科大学院を経て、司法試験に合格されました。
    当初は、地元で弁護士となることを目指されておりましたが、就職活動が順調に進まず、弊社にご相談いただきました。
    将来、地元での独立を考えていらっしゃり、その希望が叶いそうな求人をご紹介し、関西圏で支店開設が可能な東京の事務所から、内定を獲得されました。
    エージェントが求職者の目標、思いを共有し、そのために今何が必要なのか、また何をしなければならないかと共に考え、就職活動を進めてまいりました。
    私たちエージェントが求職者のお考え・思いをどれだけ共有した上で、提案することが大事かを再認識したご縁でした。


    ※記事内の情報は2019年2月14日現在のものです。

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